葬儀業界についての議論や予測は多々ありますが、ここでは私が見た数字や統計、そして感じたことから、将来の予測をしたいと思います。

1. 亡くなる場所の変化

過去を振り返ると、戦後間もない頃、約82.5%の方が自宅で亡くなっていました。しかし、1976年には自宅で亡くなる方と病院で亡くなる方の割合が逆転し、2006年頃には病院で亡くなる割合が82.4%というピークを迎えました。その後、この割合は減少し、2022年には68.3%まで下がっています。

2. 自宅での死亡率の変動

病院での死亡率が減少している一方、自宅で亡くなる方の割合は大きくは増えていません。2000年には約13.9%、そして2022年には15.7%となっています。国は病院以外での死亡を増やす方針を掲げていますが、自宅で無くなる方の割合は大きくは増えていないのが現状です。

3. 施設での死亡率の増加

病院や自宅以外での死亡場所として、老人ホームなどの施設での死亡が増加しています。2022年時点での割合は15.5%となっており、自宅での死亡率を近いうちに追い越す可能性が高いです。

この変化は、老老介護や核家族化の影響も受けており、家族が身の回りのケアをする力が少なくなってきていることも背景にあります。結果として、多くの方がナーシングホームなどの看取り施設で最後を迎えるケースが増えていると考えられます。

4. 葬儀業界への影響

このような亡くなる場所の変化は、葬儀業界にも大きな影響を及ぼすでしょう。亡くなる場所によって、葬儀の形態やニーズも変わる可能性があります。

葬儀の単価や家族葬の流行など、多くの要素が業界を形成していますが、この「亡くなる場所の変化」という要素は、将来の葬儀業界において確実に影響を及ぼす要因となるでしょう。

この変化を正確に捉え、適切なサービスや対応を展開することが必要となるでしょう。