介護・看護・葬儀は大採用難時代!求人専用WEBページって効果ある?【事例で紹介】
2019年7月11日さて今日は求人のお話です。表題のとおり、介護や看護、そして葬儀という「人が人を直接ケアする仕事」は大採用難時代と言われています。
特に介護・看護はかなり前から人不足が問題となっており、すでに社会問題となっています。
葬儀業界でもここ最近は若年者層の採用獲得が困難になってきており、スタッフの高齢化などが問題になっているクライアントのお悩みもよく聞きます。
少子高齢多死社会が今後も進行し、従事人口に対してニーズ増加のスピードも早いことから「スタッフの確保」は今後もずっと至上命題となると考えられます。
介護・看護の業界ではすでに転職エージェント(有料職業紹介業)による求人紹介ビジネスが確立しており、それらの会社を通じて1名採用するごとに数十万~百万円以上の紹介手数料を払うということが一般化しています。
葬儀業界でもその流れを受けて紹介手数料型の転職サービスも増えてきました。
経営側からすると採用に数十万~百万円以上のコストをかけることは非常に辛く、採用して退職されると打撃はとても大きくなります。
転職エージェントを否定するわけではありませんが、もう少しなんとかならないか・・・というのが皆さんの本音ではないでしょうか。
では求職者が転職エージェントを使う理由はなんでしょうか?
それは
「どこがいい会社かわからない」
「募集しているかもわからない」
「志望する会社の情報がわかりにくい」
という募集側の情報発信が足りないという理由がほとんどです。
さらに昨今の転職エージェントは自社のサービスを通じて求職者の入社が決定した場合、「就職祝い金」として数万円程度を求職者に渡すサービスを行っています。
※原資はもちろん、募集企業から受け取る紹介マージンですが・・。
求職者からの立場で考えると、直接応募するより数万円もらえるなら転職エージェントを使おうと考える方がいるのも当然ですね。
中には複数の転職エージェントに登録して、就職祝い金の有無や大小で面接を申し込むルートを考える方もいるかもしれません。
募集企業である皆様の立場からすると、直接応募して欲しい!というのが本音かと思います。
それらへの対策として、求人専用の自社WEBサイトを立ち上げるという方法があります。
結論の概略からいうと、自社に直接応募が来るように求人・採用情報を記載した専用ページを立ち上げ、就職祝い金も自社から求職者に直接渡せる流れを作ろうということです。
スマホが普及した現在、求職者が求人情報を目にすると、まず間違いなくその会社のWEBサイトを探します。
ハローワークでも求職者がハローワークに設置している求人検索PCと自分のスマホを両方みながら情報を集めている姿も当たり前になっています。
求職者にホームページを見られた時に採用情報が載っていなければまず直接応募してもらえることはありません。
掲載していたとしても、情報がすくなかったり、転職エージェント経由で就職する場合と比べてメリット(就職祝い金など)が少なければ、直接応募を得ることは難しいでしょう。
ここで一つ事例の紹介です。
こちらのサイトは、弊社グループ企業である訪問看護・介護ビジネスを展開するイデアルシーズ株式会社の採用専用ページです。
↓
http://pallia-recruit.jp/
イデアルシーズ株式会社では、少しでも採用の経路を増やすため、転職エージェントや有料の求人媒体、無料の転職情報サイトなど様々な募集活動を行っています。
上記の採用専用ページは立ち上げたあとは特に費用をかけていませんが、求人専用WEBページから年間3~4名の採用に成功しています。
まだ採用専用ページ自体の宣伝を行っていないので、数としては少ないといえるでしょう。
しかし転職エージェント経由の採用と比較すると、紹介手数料が発生しないぶん、年間3~4名であっても数百万程度のコストダウンができていることになります。
求職者に転職エージェント経由での応募と比較されてもメリットで負けないように、独自の就職祝い金を高い水準で設定しています。
↓
http://pallia-recruit.jp/?page_id=32
この就職祝い金についても、入社して一定期間後に支給する仕組みにすることで、賞与の調整給や試用期間給与の調整の側面を持たしています。
弊社では同様の求人専用WEBページを数社にお作りしましたが、各社とも一定の成果がでています。
会社の仕組みと合わせて活用することで、求人専用WEBページは一定の効果を見込むことができます。
立ち上げ・制作のコストも多くはかかりません。求職者にも会社の情報をしっかり伝えることができるメリットがあります。
しかし、大手の転職サイトやエージェントに比べ露出力では劣ります。
求人専用WEBページ1本で全ての採用を賄おうとするのではなく、他の求人広告媒体やエージェントも活用しながら、求職者が直接応募がしやすい門戸も開いておく、というスタンスでまず立ち上げるのがベターでしょう。
弊社では介護・看護・葬儀の求人専用WEBページのご相談も受付けておりますのでお気軽にご相談ください。
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